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2013年1月12日(土)

第47回放送教育研究会四国大会高知大会を終えて

大会実行委員長 岡 則明(高知県いの町立伊野南小学校)

■大会の概要

第47回放送教育研究会四国大会高知大会は、平成24年11月2日(金)に平成24年度高知県放送・視聴覚教育研究大会の合同大会ということで高知市といの町において開催されました。高等学校部会は高知市の県立高知南高等学校で、幼稚園保育所部会はいの町立伊野幼稚園、小学校部会はいの町立伊野南小学校、中学校部会はいの町立伊野南中学校を会場に開催され、延べ300人の参加がありました。

大会主題は、「新しい時代を生き抜くため、豊かな心と自ら学ぶ力を育てる放送・視聴覚教育の果たす役割を推し進めよう」ということで、放送番組だけでなく、ICT機器の効果的な活用について、電子黒板やタブレットパソコンを使って提案授業を行い、研究協議を行いました。

また午後は、いの町立伊野南小学校に全校種が集まり、四国各県の研究交流会(分科会)を各部会ごとに行い、全体会ではNHK制作局第1制作センター経済・社会情報番組「プロフェッショナル 仕事の流儀」班チーフプロデューサーの山本隆之さんに『「夢」や「志」を育む放送番組の制作について~宝はすぐ足元にある~』と題して講演をいただきました。

■幼稚園保育所部会

幼稚園保育所部会では、NHK教育放送番組「ピタゴラスイッチ」『わざわざするりゆうのまき』を使って、3歳児、4歳児、5歳児の各公開保育を行い、保育研究会を行いました。

また、午後からは各県実践発表を持ち寄り、研究交流会を行いました。交流会では、放送番組を通して、子どもたちの力を育てよう─5歳児のピタゴラスイッチ視聴活動から─というテーマで、保育活動における効果的な放送番組の活用について研究を深めることができました。

■小学校部会

小学校部会では、公開授業・提案授業を行い、その後、各授業について研究協議を行いました。

放送番組は、「できた できた できた」「時々迷々」「にんげん日本史(坂本龍馬)」の活用や電子黒板、そしてタブレットパソコンの効果的な活用についての提案授業を行い、研究協議ではこれからのICT機器の活用と学校放送番組の有効活用について研究を深めることができました。

また、研究交流会は、①主体的に学ぶ子どもを育てる学校放送・メディアの活用、②確かな学力を培う学校放送・メディアの活用、③豊かな人間性を培う学校放送・メディアの活用というテーマごとに分かれて研究協議を行い、実践発表から研究を深めるとともにICT機器の整備状況についても情報共有を図ることができました。

■中学校部会

中学校部会では、「大科学実験」「10min.ボックス」「道徳ドキュメント」などの学校放送番組を使っての各学年1本ずつの公開授業と提案授業を行いました。また、電子黒板を使っての地域学習やデジタル教科書の活用についても公開授業を行いました。

午後は、中学校部会のテーマである「豊かな心と生きる力を育むために放送・視聴覚教育を推進しよう」について、各県の実践発表を通しての研究交流を行い、改めて学校放送番組やICT活用の効果を確認することができました。

■高等学校部会

高校部会では、「10min.ボックス」などの学校放送番組、およびiPad、プロジェクターなどICT機器を活用した公開授業が行われた後、参加者と授業者との間で授業研究会を持ちました。

研究交流会では、「生きる力を育み、生徒の学びを支援する学校ICT化を推進しよう」というテーマのもと、ICT機器を活用した授業実践報告を通して研究交流が行われ、よい授業があってこそ、ICT機器を用いた授業がより効果を生む、ということが改めて確認されました。

■特別支援学校部会

特別支援学校部会については、各県の事情が異なり、公開授業を行うことができませんでしたが、四国各県の特別支援学校に呼びかけ、研究交流会を実施することができました。

「主体的に学ぶ意欲を育むメディア教育を探る」のテーマのもと、特別支援教育だからこそICTの活用が効果的である場面や働きがあることを確認することができました。

■全体会・講演

講師の山本隆之さんからは「プロフェッショナル」という番組制作から見えてきたプロの「仕事観」についての話をお聴きすることができました。プロに共通することは、『スーパーポジティブ』と『メタ認知』であるということです。

仕事は充実したものであるべきではないか。とはいえ仕事は苦しいし、いやなこともある。でも、考え方次第では前向きになれる。プロと呼ばれるゆえんは、このスーパーポジティブの考え方を持つことができるかということかもしれません。また、常に公平・平等であるために私たち教育者は、自分自身の思考や行動を客観的に見つめる目(メタ認知)を持つことが大切であるということも、改めて考えさせられる講演内容でした。

この記事は、日本視聴覚教育協会発行の月刊「視聴覚教育」1月号にも掲載されています。
日本視聴覚教育協会ホームページ(放送教育ネットワークのページを離れます)

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